先物取引

先物取引は、将来の決まった期日に、対象資産などを約定価格に基づいて売買・決済する取引です。日本では大阪取引所の日経225先物やTOPIX先物などがあります。証拠金で大きな金額を取引するため、損失が証拠金を上回る可能性もあることが重要な特徴です。

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プロフィール / FACT FILE

概念の基本情報

国内市場の例: 大阪取引所 [1]
対象の例: 株価指数、国債、金利、商品など [1]
日経225先物の取引単位: 指数の1,000倍（通常サイズ） [2]
担保: 証拠金。所要額は固定ではない [2]

現物取引と先物取引の違い

先物には取引できる期間が決まっており、その満期月を限月と呼びます。日本株の例として、日経225先物は日経平均株価を対象とし、通常サイズの取引単位は指数の1,000倍です。株式を一株ずつ保有する取引とは異なり、指数の変動を一定の単位で取引します。取引を調べる際は、商品名だけでなく限月と契約の大きさを合わせて確認する必要があります。 [2]

証拠金と損益の計算例

説明用の仮定として、日経225先物を40,000で1枚買い、40,100で反対売買した場合、価格差100に1,000を掛け、費用を除く損益は10万円です。逆に100下がれば10万円の損失です。これは実際の相場や収益予測ではありません。必要な証拠金額は取引金額そのものではなく、清算機関の所要額などを踏まえて各証券会社が設定します。 [2]

日本で利用される対象と目的

国内には株価指数だけでなく、国債や金利、電力など多様な対象の先物があります。JPXは電力価格の変動へのヘッジにも先物が使われると案内しています。対象によって価格変動の原因や契約条件が異なるため、株価指数先物の仕組みをそのまま別の商品へ当てはめることはできません。保有するリスクと何を組み合わせるのかを明確にして、個別の商品概要を読むことが基本です。 [1]

証拠金が損失の上限ではない

相場が不利に動くと追加の証拠金が必要となり、追加後も損失が拡大する場合があります。最初に差し入れた額だけを失えば取引が終わるという仕組みではありません。急変時には希望する価格で売買できないことがあり、システムや通信の障害も取引を妨げます。証拠金が少ないから投資の規模も小さいと考えず、契約全体の価格変動に対して損益を把握する必要があります。 [3]

日時を手がかりに背景を知る