TOPIX500入替に伴う呼値単位の見直し

東京証券取引所は2026年10月9日、TOPIX500構成銘柄の入替に伴い、2026年10月30日以降の呼値の単位の取扱いを公表した。TOPIX500を構成する株券(TOPIX100及びTOPIX Mid400構成銘柄)には、その他の銘柄とは異なる呼値の単位(業務規程第14条第3項第1号のbに定める呼値の単位、以下「細かい呼値の単位」)が適用されている。 [1]

新たに細かい呼値の単位を適用する16銘柄

2026年10月30日以降、新たに細かい呼値の単位が適用される銘柄は、日本マクドナルドホールディングス(2702)、日東紡績(3110)、SWCC(5805)、ハーモニック・ドライブ・システムズ(6324)、CKD(6407)、明電舎(6508)、日本マイクロニクス(6871)、フェローテック(6890)、東京きらぼしフィナンシャルグループ(7173)、第四北越フィナンシャルグループ(7327)、十六フィナンシャルグループ(7380)、シチズン時計(7762)、セイコーグループ(8050)、滋賀銀行(8366)、百五銀行(8368)、山陰合同銀行(8381)の16銘柄。 [1]

細かい呼値の単位が適用されなくなる8銘柄

同じく2026年10月30日以降、細かい呼値の単位が適用されなくなる銘柄は、ペプチドリーム(4587)、JVCケンウッド(6632)、シャープ(6753)、テイ・エス テック(7313)、第一興商(7458)、アズワン(7476)、JAFCO(8595)、アインホールディングス(9627)の8銘柄。問い合わせ先は東京証券取引所 株式部 株式総務グループ(電話03-3666-0141代表)。 [1]