基本プロフィール
- 証券コード
- 4023 [7]
- 市場区分
- プライム(内国株式) [7]
- JPX業種分類
- 化学 [7]
- 事業・製品(公式会社概要の記載)
- 機能・化学・樹脂製品の製造・販売 [1]
- 法人名
- 株式会社 クレハ [2]
- 英文商号
- KUREHA CORPORATION [2]
- ISINコード
- JP3271600003 [2]
- 設立年月日
- 1944/06/21 [2]
- 上場年月日(JPX掲載)
- 1949/05/16 [2]
- 本社所在地(都道府県)
- 東京 [2]
- 代表者
- 代表取締役社長兼CEO 名武 克泰 [2]
- 決算期
- 3月31日 [2]
- 売買単位
- 100株 [2]
- 株主名簿管理人
- みずほ信託銀行 [2]
- 連結従業員数(報告書の区分)
- 1000人以上 [3]
- 連結売上高(報告書の区分)
- 1000億円以上1兆円未満 [3]
- 連結子会社数(報告書の区分)
- 10社以上50社未満 [3]
- 機関設計
- 監査役設置会社 [3]
- 定款上の取締役員数
- 10 名 [3]
- 取締役人数
- 7 名 [3]
- 社外取締役人数
- 3 [3]
- ガバナンス報告書の更新時点
- 2026年6月26日 [3]
事業・製品・サービス
公式会社概要に掲載された事業内容・製品は、次のとおり。会社自身の説明に基づくもので、JPXの業種分類とは別に掲載している。 [1]
「機能・化学・樹脂製品の製造・販売」 [1]
企業の位置づけと基本情報
クレハの証券コードは4023。JPXの国内株式一覧ではプライム(内国株式)に所属し、業種は化学に区分されている。英文商号はKUREHA CORPORATION。 [2]
上場会社情報サービスに記載された代表者は、代表取締役社長兼CEOの名武 克泰。本社所在地の都道府県は東京として登録されている。 [2]
経営体制とコーポレートガバナンス
提出されたガバナンス報告書によると、機関設計は監査役設置会社。取締役は7 名で、うち社外取締役は3名とされている。 [3]
企業規模の読み方
ガバナンス報告書では、連結従業員数は「1000人以上」、連結売上高は「1000億円以上1兆円未満」、連結子会社数は「10社以上50社未満」の区分で開示されている。これらは直前事業年度または同年度末の情報であり、報告書で選択された規模区分を示す。 [3]
区分表示を正確な人数や金額に置き換えることはできない。比較する際には、連結・単体の範囲と決算期を揃え、下記の決算資料に記載された実数を確認する必要がある。 [3]
決算・株式情報と開示の確認
決算期は3月31日。株主名簿管理人はみずほ信託銀行。株式の売買単位は100株。 [2]
下記にはJPXで確認できた公表資料を、公表日とともに掲載している。訂正資料や連結・単体の違いを確認し、発表タイトルだけから業績の良否を判断しないことが大切になる。 [2]
沿革・重要な出来事
決算・適時開示資料
関連する公式ニュース
ニュースの有無と、企業活動・人物の評価は別のものです。出典の公式発表も併せてご確認ください。
ニュース一覧へ →出典で確認できる関係
同じ業種の企業
JPXの業種分類に基づく比較候補です。資本・取引関係を示すものではありません。
関連する主体・概念
よくある質問
クレハの市場区分と証券コードは?
JPX国内株式一覧の市場区分はプライム(内国株式)、証券コードは4023です。 [7]
「クレハ」について、設立日と上場日は同じですか。
資料上の設立日は1944/06/21、上場日は1949/05/16です。会社の設立と株式の上場は異なる出来事です。 [2]
「クレハ」について、従業員数は正確な人数ですか。
このページの「1000人以上」はガバナンス報告書の規模区分です。正確な人数と対象時点は、有価証券報告書や会社の公表資料を確認してください。 [3]
クレハの関係図
ノードを選ぶと、関係の根拠と詳細ページを確認できます。
出典付きの直接関係 1件。図には最大16件を表示します。全体の関係探索を開く ↗
出典・確認時点
- 会社概要|クレハについて|株式会社クレハ ↗
- JPX 東証上場会社情報サービス(証券コード 4023で照会) ↗
- クレハ コーポレート・ガバナンス報告書 ↗
- 2027年3月期第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結) ↗
- 業績予想の修正に関するお知らせ ↗
- 2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結) ↗
- 日本取引所グループ・上場銘柄一覧 ↗
資料確認日:2026-10-16。上場区分の基準日:20260930。役職、従業員数、資本・制度の条件等は資料の基準日時点です。掲載のない数値や経歴は推測で補っていません。
日本語の公開資料を整理した研究用の情報です。投資助言・将来の価格の保証ではありません。