昭和システムエンジニアリング
昭和システムエンジニアリングは、JPXの「情報・通信業」に分類される日本の上場企業。本社所在地は東京。設立は1966/04/07、JPX掲載の上場日は2013/07/16。
基本プロフィール
- 証券コード
- 4752 [6]
- 市場区分
- スタンダード(内国株式) [6]
- JPX業種分類
- 情報・通信業 [6]
- 法人名
- 株式会社昭和システムエンジニアリング [1]
- 英文商号
- SHOWA SYSTEM ENGINEERING CORPORATION [1]
- ISINコード
- JP3366900003 [1]
- 設立年月日
- 1966/04/07 [1]
- 上場年月日(JPX掲載)
- 2013/07/16 [1]
- 本社所在地(都道府県)
- 東京 [1]
- 代表者
- 代表取締役社長 尾崎 裕一 [1]
- 決算期
- 3月31日 [1]
- 売買単位
- 100株 [1]
- 株主名簿管理人
- 三井住友信託銀行 [1]
- 連結従業員数(報告書の区分)
- 100人以上500人未満 [2]
- 連結売上高(報告書の区分)
- 100億円未満 [2]
- 連結子会社数(報告書の区分)
- 10社未満 [2]
- 機関設計
- 監査役設置会社 [2]
- 定款上の取締役員数
- 15 名 [2]
- 取締役人数
- 10 名 [2]
- 社外取締役人数
- 2 [2]
- ガバナンス報告書の更新時点
- 2026年7月6日 [2]
企業の位置づけと基本情報
昭和システムエンジニアリングの証券コードは4752。JPXの国内株式一覧ではスタンダード(内国株式)に所属し、業種は情報・通信業に区分されている。英文商号はSHOWA SYSTEM ENGINEERING CORPORATION。 [1]
上場会社情報サービスに記載された代表者は、代表取締役社長の尾崎 裕一。本社所在地の都道府県は東京として登録されている。 [1]
経営体制とコーポレートガバナンス
提出されたガバナンス報告書によると、機関設計は監査役設置会社。取締役は10 名で、うち社外取締役は2名とされている。 [2]
企業規模の読み方
ガバナンス報告書では、連結従業員数は「100人以上500人未満」、連結売上高は「100億円未満」、連結子会社数は「10社未満」の区分で開示されている。これらは直前事業年度または同年度末の情報であり、報告書で選択された規模区分を示す。 [2]
区分表示を正確な人数や金額に置き換えることはできない。比較する際には、連結・単体の範囲と決算期を揃え、下記の決算資料に記載された実数を確認する必要がある。 [2]
決算・株式情報と開示の確認
決算期は3月31日。株主名簿管理人は三井住友信託銀行。株式の売買単位は100株。 [1]
下記にはJPXで確認できた公表資料を、公表日とともに掲載している。訂正資料や連結・単体の違いを確認し、発表タイトルだけから業績の良否を判断しないことが大切になる。 [1]
沿革・重要な出来事
決算・適時開示資料
関連する公式ニュース
ニュースの有無と、企業活動・人物の評価は別のものです。出典の公式発表も併せてご確認ください。
ニュース一覧へ →出典で確認できる関係
同じ業種の企業
JPXの業種分類に基づく比較候補です。資本・取引関係を示すものではありません。
関連する主体・概念
よくある質問
昭和システムエンジニアリングの市場区分と証券コードは?
JPX国内株式一覧の市場区分はスタンダード(内国株式)、証券コードは4752です。 [6]
「昭和システムエンジニアリング」について、設立日と上場日は同じですか。
資料上の設立日は1966/04/07、上場日は2013/07/16です。会社の設立と株式の上場は異なる出来事です。 [1]
「昭和システムエンジニアリング」について、従業員数は正確な人数ですか。
このページの「100人以上500人未満」はガバナンス報告書の規模区分です。正確な人数と対象時点は、有価証券報告書や会社の公表資料を確認してください。 [2]
昭和システムエンジニアリングの関係図
ノードを選ぶと、関係の根拠と詳細ページを確認できます。
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出典・確認時点
- JPX 東証上場会社情報サービス(証券コード 4752で照会) ↗
- 昭和システムエンジニアリング コーポレート・ガバナンス報告書 ↗
- 2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(非連結) ↗
- 2026年3月期(第60期)配当予想の修正(増配及び記念配当)に関するお知らせ ↗
- 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(非連結) ↗
- 日本取引所グループ・上場銘柄一覧 ↗
資料確認日:2026-10-16。上場区分の基準日:20260930。役職、従業員数、資本・制度の条件等は資料の基準日時点です。掲載のない数値や経歴は推測で補っていません。
日本語の公開資料を整理した研究用の情報です。投資助言・将来の価格の保証ではありません。